喫煙率の減少！健康には禁煙第一
男性の喫煙率、過去最低の36.8％に
11月10日13時36分配信 オリコン
たばこの増税に関心が高まるなか、喫煙率は減少傾向に。
厚生労働省が9日、『2008年 国民健康・栄養調査』で、喫煙習慣がある男性の割合が36.8％となり、調査を開始した1986年以来最も低い数字を記録したことを発表した。喫煙者が減っている理由として、健康志向・節約志向の高まりのほか、喫煙場所の減少、2008年3月にスタートした成人識別ICカード『taspo（タスポ）』の影響などがあるとみられる。今後、「1箱600円」になるともいわれる大幅増税が行われると、“たばこ離れ”に拍車がかかりそうだ。
男性の喫煙率【36.8％】は、2003年の46.8％と比較すると10％減少しているほか、女性喫煙率【9.1％】も2003年の11.3％と比べると2.2％低下。また、減少幅が最も大きかった世代は、男女ともに20代で、男性の喫煙率は【41.2％】（5年前は55.8％）、女性は【14.3％】（同19.0％）だった。
また、1日に21本以上吸う“ヘビースモーカー”の割合は、男性が【25.3％】、女性が【9.2％】で、2003年（男性32.7％、女性9.6％）と比較すると女性が0.4％減とほぼ横ばいなのに対し、男性は7.4％減少。健康管理のほか、オフィスの分煙化や路上喫煙禁止などで“吸う場所”が限られていることも理由にあると思われる。
また、禁煙の意思の有無については、男性【28.5％】、女性【37.4％】で5年前と比較すると増加傾向にあるものの、実際に禁煙を試みたことがある人は、男女ともに5年前とさほど変化はみられなかった。
【調査概要】
調査期間：2008（平成20）年11月
調査対象：合計8,171人（平成20年国民生活基礎調査により設定された単位区から無作為抽出した3,838世帯）
調査地域：全国
調査方法：留め置き法による自記式質問紙調査
調査機関：厚生労働省健康局総務課生活習慣病対策室
今後、もっともっとさがってほしいです。
でも、街を歩いているともっと多い気がしますが・・・
11月10日13時36分配信 オリコン
たばこの増税に関心が高まるなか、喫煙率は減少傾向に。
厚生労働省が9日、『2008年 国民健康・栄養調査』で、喫煙習慣がある男性の割合が36.8％となり、調査を開始した1986年以来最も低い数字を記録したことを発表した。喫煙者が減っている理由として、健康志向・節約志向の高まりのほか、喫煙場所の減少、2008年3月にスタートした成人識別ICカード『taspo（タスポ）』の影響などがあるとみられる。今後、「1箱600円」になるともいわれる大幅増税が行われると、“たばこ離れ”に拍車がかかりそうだ。
男性の喫煙率【36.8％】は、2003年の46.8％と比較すると10％減少しているほか、女性喫煙率【9.1％】も2003年の11.3％と比べると2.2％低下。また、減少幅が最も大きかった世代は、男女ともに20代で、男性の喫煙率は【41.2％】（5年前は55.8％）、女性は【14.3％】（同19.0％）だった。
また、1日に21本以上吸う“ヘビースモーカー”の割合は、男性が【25.3％】、女性が【9.2％】で、2003年（男性32.7％、女性9.6％）と比較すると女性が0.4％減とほぼ横ばいなのに対し、男性は7.4％減少。健康管理のほか、オフィスの分煙化や路上喫煙禁止などで“吸う場所”が限られていることも理由にあると思われる。
また、禁煙の意思の有無については、男性【28.5％】、女性【37.4％】で5年前と比較すると増加傾向にあるものの、実際に禁煙を試みたことがある人は、男女ともに5年前とさほど変化はみられなかった。
【調査概要】
調査期間：2008（平成20）年11月
調査対象：合計8,171人（平成20年国民生活基礎調査により設定された単位区から無作為抽出した3,838世帯）
調査地域：全国
調査方法：留め置き法による自記式質問紙調査
調査機関：厚生労働省健康局総務課生活習慣病対策室
今後、もっともっとさがってほしいです。
でも、街を歩いているともっと多い気がしますが・・・
